カフェで鳩を踏みつけ殺した男 裁判で「パン屑に群がる様子がムカついた」（英）
英デヴォン州で先月、鳩を踏みつぶして殺した男が逮捕され、このほどその裁判が開かれた。自分の食べていたホットドッグから落ちた屑をついばむ鳩に対し、苛立ちを抑えられなかったという。
先月14日、英デヴォン州エクセターのキャッスル・ストリートにあるカフェで、トットネス出身のジェレミー・ワイル（48）という無職の男が鳩を踏みつけて殺し、逮捕された。そばにいた人が異様なその光景を目撃し、警察に通報したのである。
その裁判がこのほどエクセター治安判事裁判所で行われたが、法廷でワイルは「私がホットドッグを食べ始めるとどこからともなく鳩が群がり、落ちたパン屑をついばんでいる様子を見ているうちに嫌悪感で一杯になった。気分よく一日が始まると思っていたのに、鳩のせいで急にイライラした」などと述べたことを英メディア『exeterexpressandecho.co.uk』が伝えている。
また検察側はワイルが逮捕当時に少量の大麻を所持していたことも明らかにしており、ワイルのそばにいた女性は証言台で、「そんなむごいことをと注意したら、ワイルは“こいつらは害鳥でしかない”と言い放ちました」とも。鳩が踏み殺される様子を目の当たりにし、強いショックを受けたと述べている。
だがワイル側の弁護士は、彼が30年前に頭部に重い外傷を受け、心的外傷後ストレス障害に悩んでいたことを主張。ワイル自身も周囲の人々に不愉快な思いをさせたことを反省していると認められ、12か月の観察期間をもうけた条件付き釈放が言い渡された。弱い者イジメでしかない動物虐待という卑劣な行為。ワイルが再び同じ罪を犯した際には厳罰が下ることになるはずだ。
韓国旅行で発見して、深く考えさせられた「意外」なこと―中国メディア
捜狐旅遊は５日、韓国旅行で印象に残り深く考えさせられた点について紹介する記事を掲載した。
【その１】ホテルの客室に避難ロープがある
済州島のエコノミーホテルに宿泊したところ、窓の右下に箱があるのを発見。そこには避難用ロープが入っていた。箱の上方の壁にはロープを引っかけるフックもあった。火事での避難問題を解決する手段として、学ぶべき。
【その２】女子トイレが男子トイレより大きい
ある観光地のトイレは、正面に大きな女子トイレがあり、その横に小さな男子トイレが建っていた。そうすべき理由は言うまでもないが、中国では実際に見たことがない。
【その３】半開放タイプのバス停
半開放タイプのデザインにすることで、雨にぬれる心配がないし、椅子もホコリで汚にくくなる。
【その４】汚水の種類によって異なる下水管路
「下水は都市の本心」とはユーゴーの言葉。日本の地下排水システムはギリシャの神殿のようとのことだが、ガイドが言うには韓国の下水道も種類によって管路が異なるとのこと。
【その５】コンビニにイートインスペースがある
済州島に行ったときに、一部のコンビニにイートインスペースがあるのを発見した。食べ物を買うと、電子レンジで温めてくれるのだ。
【その６】街頭や商店にゴミ箱がない
とくに環境保護を重視する韓国では、街頭や商店にゴミ箱が置かれていない。観光地や公園にいくつか置いてある程度とガイドは言う。ゴミがないわけではなく、出したゴミは自分で持ち帰る習慣があるのだ。ゴミ袋は一般ごみと生ごみに分けられ、１袋５－７元（約９５－１３３円）と高い。
【その７】韓国には割り箸がない
汚職で人材不足？ 大量空席の中国・山西省、管理職埋まらず
中国山西省のトップ、王儒林省共産党委員会書記は６日、同省で多数の地方政府幹部が汚職で摘発された結果、３００近い党や行政の管理職ポストが空席となっていると明らかにした。北京で開催中の全国人民代表大会（全人代＝国会）の関連会議で述べた。
中国有数の石炭産地である山西省は、炭鉱関連の許認可権を握る地元当局者と炭鉱業者が癒着。同省の党規律検査委員会によると、昨年１年間で１万５４５０人の党幹部が処分を受けた。摘発により、行政が停滞している自治体も出ている。
王氏によると、３市ではトップである市党委書記ポストが空席。市の下位の行政区分である県レベルでも１６県でトップが不在のままという。
トルコ大統領、毒殺恐れ食事検査
トルコのエルドアン大統領が毒物による暗殺を恐れ、自らが口にする全ての飲食物を事前に検査させていることが５日までに分かった。地元紙ヒュリエトが大統領の主治医の話として報じた。
首都アンカラの大統領宮殿内では、医療専門家チームの５人が２４時間態勢で対応し、エルドアン氏に出される食べ物や飲み物を分析。放射性物質や化学物質、重金属、細菌類の含有量などを調べているという。
エルドアン氏が宮殿を出て、国内外を訪問する際にも同様の検査は実施されており、主治医は「暗殺が銃によってではなく、食事を通して行われることは広く知られている」と主張。
大統領宮殿内に食品の安全検査を行う研究所を新たに設立する計画もあるといい、野党議員からは「過剰な対応だ」と疑問視する声も上がっている。
怒った群衆がレイプ容疑者を引きずり出し撲殺、インド
インド北東部ナガランド（Nagaland）州で5日、女性を複数回にわたって強姦した容疑で逮捕・勾留されていた男を、住民らが拘置所から引きずり出して撲殺する事件があった。インドでは相次ぐ女性への性的暴行事件に国民の怒りが高まっている。
事件が起きたのは、ナガランド州の商業中心地ディマプール（Dimapur）。インドPTI通信（Press Trust of India）など現地からの報道によると、同地ではこの日、女性に対する暴力に抗議する大規模デモが行われたが、参加した群衆がデモ後に約7キロ離れた拘置所まで行進。女性1人を複数回レイプした疑いで先月24日に逮捕され勾留されていた男を引きずり出したという。
インド紙ヒンドゥスタン・タイムズ（Hindustan Times）によれば、群衆は拘置所の2つの門を倒して内部に押し入り、容疑者の男をとらえると市中心部の時計台の前まで引きずっていった。そこで男を裸にして殴るなどの暴行を加え、死亡させた後、男の遺体を時計台に吊るしたという。
地元警察は、現地の状況について「非常に緊張している」と同紙に述べ、秩序の回復に努めていると説明している。
中国国際航空 CAが韓国で買い物に夢中になって出発遅れ批判
中国の観光客のマナーの悪さに関するニュースが目立っているが、今後は中国のナショナル・フラッグ・キャリアの中国国際航空（エアーチャイナ＝国航）の女性キャビンアテンダント（CA）が韓国の仁川国際空港で買い物に夢中になるあまり、規定の勤務時間に遅刻し、乗客の搭乗時間ぎりぎりに搭乗口に現れるという失態が明らかになった。
香港の英字紙「サウスチャイナ・モーニング・ポスト」が乗客のツイートをもとに報じており、「乗客ばかりか、搭乗員も自分勝手」とエアーチャイナの対応に批判が集中している。
この旅客機は2月21日午後3時55分（韓国時間）仁川国際空港発、同6時25分（中国時間）中国重慶国際空港着のエアーチャイナ440便。
CAは通常、搭乗予定時間の1時間前に搭乗口で勤務態勢に入るが、この女性CAはデューティフリーの大きな買い物袋を3つもぶら下げて、搭乗時間1分前の午後3時24分に搭乗口に姿を現し、搭乗口内部に荷物を置いて、勤務に入った。
このCAの姿を同機の乗客が携帯電話で撮影し、中国版ツイッター「微博（ウェイボ）」に投稿。
その後、このツイートを読んだ読者から「最近は中国人乗客がタイエアーで、CAにカップラーメンをぶっかけて、CAを泣かしてしまう事件があったばかり。国際的に中国の悪名が広がっているが、今回はCAの不祥事。しかもナショナル・フラッグ・キャリアの国航のCA。まったく気が緩んでいる。中国人の名折れだ」などとの書き込みが寄せられた。
これに対して、エアーチャイナ側は「そのような不祥事はない」と否定したことから、ことは大きくなり、「携帯電話のカメラで撮影したのだから、時間も正確だ。国航側の責任逃れ」とか「問題のCAは共産党の大幹部の娘かも。しっかりと名前を公開せよ」などと書き込まれた。
さらに、中国共産党機関紙「人民日報」（電子版）もエアーチャイナを批判する記事を配信したことから、エアーチャイナ側も否定できなくなり、最終的に事実を認め、謝罪した。
同機は結果的に仁川空港からの出発時刻が10分遅れたほか、重慶空港への到着時刻も18分遅れたが、この遅延がCAの不祥事と関係あるかについて、同電は触れていない。
中国の「原発輸出」・・・高速鉄道よりも明るい前途
中国メディアの中国工業報新聞網は２日、中国とアルゼンチンがこのほどアルゼンチン国内における加圧水型原子炉の建設について協力することで合意したと伝え、「中国が自主開発した第３世代原子炉が初めて海外進出することに成功したことを意味する」と報じた。
記事は中国が原発と同じく海外輸出に力を入れている高速鉄道を引き合いに、「高速鉄道の海外進出における最大の障害は投資額が莫大（ばくだい）であること」と指摘。さらに、公益性の高い事業である高速鉄道は投資額に対する利益率が高くはないと指摘したほか、「中国では一部の路線で黒字化しているが、そのほかの路線は赤字だ」と論じた。
一方、原発については「大国であろうと小国であろうと、貧しい国であろうと豊かな国であろうと電力が不要な国はない」と指摘し、世界の市場は高速鉄道より大きいとの見方を示した。
さらに、現在までに中国の原発技術はアルゼンチンのほかにパキスタンに輸出されていると伝え、「パキスタンは開発途上国であり、決して豊かな国ではないため高速鉄道は建設できないが、それでも中国の原発は導入できる」と主張した。
また、中国の原発技術は英国やルーマニアにも導入される見通しと紹介したうえで、「世界的に見れば、中国の原発技術を導入したいと考えている国は、中国高速鉄道に関心を持っている国よりはるかに多い」と主張。
続けて、中国の企業連合が落札したメキシコの高速鉄道プロジェクトが事実上頓挫していることを指摘し、「中国高速鉄道には悪いニュースも多いものの、中国の原発技術の前途は高速鉄道よりはるかに明るく、海外進出における意義も高速鉄道に劣らない」と主張した。