ミクシィの「モンスターストライク」、世界1千万ユーザー突破
ミクシィのスマートフォン向けゲーム「モンスターストライク」利用者数が19日付けで世界累計1，000万人を突破した。今年5月より台湾での提供を開始し、海外展開を積極化。今月8日からは新CMの放映をスタートさせるなど継続的な積極策で利用者が急増している。
モンスターストライクは、自分のモンスターを指で引っ張って弾き、敵モンスターに当てて倒していくゲームアプリ。1個あたり100円で販売されている有料アイテム「オーブ」を購入することでゲームを優位に進めていくことができるが、ゲーム内のミッションをクリアするなどで、購入しなくても同アイテムが入手できる仕組み。ユーザーは無課金でも遊び続けることが可能だ。
2013年10月にiOS版、12月にAndroid版の提供を開始。ミクシィの今期の業績は、通期売上高400億円、営業・経常利益ともに100億円となる大幅な増収増益の見通し。
研華、上銀が産業用ロボット事業で提携
産業用コンピューター（IPC）大手の研華科技（Advantech）、工作機械部品大手の上銀科技（Hiwin）は21日、産業用ロボット事業で提携すると発表した。研華科技のソフトウェア、上銀科技のハードウエアを組み合わせ、個別ニーズに対応したロボットを提供する。両社はシステム統合を行う企業も共同で設立し、鴻海精密（HONHAI）をはじめとする電子機器受託生産大手５社や工業技術研究院などの資本参加を期待するとしている。
台湾野党・民進党、総統選見据え支持層拡大狙う
野党・民進党は20日、全国党員代表大会を開き、今年5月に主席（党首）に返り咲いた蔡英文氏のリーダーシップを強固にした上で、支持層の拡大を狙う姿勢を示した。台湾の独立を目指す決議文の支持や独立凍結を巡る提案などに関しては、結論が先送りされた。
中央執行委員と中央常務委員を決める選挙では、蔡派とされる元党秘書長の蘇嘉全氏と立法委員（国会議員）の陳明文氏が常務委員に当選。蔡主席の足場を固める準備が整えられたことになる。
一方、党内でも様々な意見が交わされている独立支持と独立凍結を求める提案などについては、まだ議論するには時間が足りないとして見送られた。同党ではこれらのデリケートな態度表明を避けることで無党派層ら多くの新たな支持を取り付けたい考えだ。
一部の党員からは中国大陸に対してやみくもに批判する過去の態度を改めるべきだとの声も聞かれる民進党。先月に中国大陸の対台湾窓口機関、国務院台湾事務弁公室の張志軍主任が訪台した際にも大規模な抗議活動などは行わなかった。
ただ、郭正亮・元立法委員は、独立案の凍結は台中以北で有利となる一方で、独立支持は南部の選挙結果に好影響を与えると指摘し、党の態度をいつまでも先送りし続けることはできないと話す。
今年年末には統一地方選、再来年には総統選が控えており、民進党の改革が求められている。
台風10号、23日に台湾上陸の可能性高まる
台風10号が台湾本島に上陸する可能性が高まっている。中央気象局は21日、強い台風の台風10号の進路が北に偏ったため、23日未明に台湾北東部の宜蘭県から東部の花蓮県の間に東から上陸する可能性が高まったとし、台湾中部以北は豪雨に警戒を強めるようにと呼びかけた。
台風10号は21日午前8時の時点で、台湾最南端のガランビの東南950キロの海上にあり、1時間に24キロまでスピードを上げて北北西に向けて進んでいる。中央気象局では午後5時半に海上台風警報を発令。22日午前0時30分から5時30分の間に、陸上台風警報も発令する予定。
気象局防災科の謝明昌・科長は、台風10石は23日の午前2時半から5時半の間に、宜蘭県から花蓮県の一帯に上陸する可能性が高いとして、人々が台風対策をとるよう呼びかけた。22日午後から23日早朝まで、台湾の東側と北部、中部の山地では風雨が強まる他、東部の花蓮県以北及び中部以北の山地でも瞬間的な豪雨が降る恐れがある。中央気象局では、24日午後から台風の影響は弱まっていくとしている。
台風接近、台風観測の「追風計画」が始動
台風10号が台湾に上陸する見通しとなっており、中央気象局が台風観測プロジェクト「追風計画」を始動した。中央気象局と国家実験研究院台風洪水研究センターは21日、台風10号が接近していることから、第70回「追風計画」（台風観測プロジェクト）を始動。このプロジェクトは、台風観測航空機からドロップソンデと呼ばれる無線つきの観測機を投下するもの。台風観測機は21日午後5時に、台湾中部・清泉崗空港を飛び立ち、6時間にわたる観測を行う。気象局では、この観測により向こう72時間の台風の進路予測の誤差を約7.5％減らせるとしている。
このプロジェクトは2003年から行われており、観測されたデータは各国の気象予報人員が台風の暴風圏や強さを予想する際に役立つ。データは気象局および世界各国に提供され、スーパーコンピュータの計算を経て、台風の進路と構造に関する予測の改善にプラスに働くという。
台湾の2013年の離婚件数5万件 結婚5年未満の破局が最多
内政部は19日、2013年の離婚件数は5万3599件で、そのうち結婚5年未満の夫婦の離婚率は30.6％で最多になったと発表した。
内政部の統計では、2013年の離婚件数は2012年比4％減で、夫婦1000組当たり9.9組が離婚したことになる。ただ、夫婦どちらも台湾の人だった場合は8.4組、国際結婚の場合は25.2組だった。また、結婚5年以上10年未満の夫婦の離婚率は24.4％にのぼった。
2004年の統計と比較すると、夫婦どちらかが中国大陸、香港、マカオ出身者だった場合、夫婦1000組当たりの離婚件数は38.4件から22.4件に大幅に減少したほか、台湾の人同士でも10.3件から8.4件となった。一方で、夫婦どちらかが東南アジア出身者だった場合は28件から30.4件へと増加した。
また、最近15年の統計を見ると、1998〜2001年の平均離婚件数は5万567件、2002〜2006年は6万3230件、2007〜2013年は5万6612件で、近年は減少傾向にあるという。
台湾大学児童病院がオープン
国立台湾大学付属児童病院が21日にオープン。台湾初の児童専門の病院に。オープンセレモニーにはリン・チーリンンさんも現れた。（写真：CNA）
台湾で初めての児童専門の大型病院が創設された。国立台湾大学付属児童病院が21日、正式に運営を開始。全方位的な小児医療と台湾特有の小児疾患の研究に取り組む。
台湾大学付属病院によると、児童病院では早期医療、心身障害歯科、児童栄養科など、40あまりの診療科窓口を設置し、全方位的な小児医療を行う。ベッド数は292で、重症患者向けのベッドがその半数近くを占める122備えられる。
少子化と健康保険給付の削減により、児童病院の財源が経営の大きな問題になると見られていることについて、衛生福利部の林奏延・次長は、医療発展基金を利用して児童向けの特色ある医療を病院が発展させるよう奨励していく考えを示した。林・次長は、「健康保険給付は確かに問題だ。だからまず、台湾大学付属病院がサポートせねばならない。次に、我々は現在児童病院に特別な資金援助をしていないが、児童向けの特別な医療として6項目を定めており、それには補助をする。それは、子供のがん、心臓病、遺伝性疾患、小児外科、新生児集中治療、および小児集中治療の6つだ」と話した。
衛生福利部は今年4月に、児童専門病院を4つ設立することを決定、今回創設された台湾大学付属児童病院に続いて、台北マカイ記念病院、台湾中部の彰化キリスト教病院、中国医薬大学の児童病院が相次いで創設される。衛生福利部ではこの他にも、南部・高雄市の長庚病院、国立成功大学付属病院とも集中的に協議しており、向こう2年以内に南部にも小児科専門の病院ができるよう働きかけていくことにしていく。
台湾、今年の上空通過料収入 47億円上回る見通し
台湾の空域を通過する航空機の数が今年は昨年に比べ約8％増となり、上空通過料による収入が年間14億台湾元（約47億2900万円）を上回る見通しとなった。
台湾ではここ数年、海外の航空会社による相次ぐ台湾路線の開設や増便に加え、台湾の上空を通過する外国航空機が増加している。交通部民用航空局・飛航服務総台の試算によると、今年は昨年に比べ、1日約400機の増加が予想されており、1機1回あたり1万元（約3万3800円）で計算すると、上空通過料収入は年間14億元を上回るという。
上空通過料の計算方法はキロ数や回数など国によって基準が異なる。台湾の台北飛航情報区の場合、北東から南西に飛行しても約45〜50分で通り過ぎてしまう程度の比較的小さな空域であるため、通過の回数に基づいて徴収している。
飛航服務総台の調べによると、台湾の上空を通過することが多いのは東南アジア、北東アジア、香港からの便。日本や韓国からタイ・バンコクを経由して欧州方面へ飛行する場合などは台湾を通過するのが便利。また、アジアとの間を行き来する米国貨物便の台湾上空通過も多い。
ただし、台湾と中国大陸を結ぶ両岸航空路線は台湾・大陸の専用路線で、外国の航空会社の通過は許可されていない。
台日産業連携架け橋フォーラム、バイオが焦点
台湾・日本産業連携架け橋フォーラムでバイオ技術が焦点になるもよう。経済部は21日、台日産業連携架け橋フォーラムを25日に台北市内で開くと明らかにした。今回のフォーラムでは、バイオ技術が焦点となり、日本の武田薬品、台湾の友華（オリエントユーロファーマ）など、台湾と日本の関連企業130社が参加する。
台湾の対日本窓口機関・亜東関係協会と日本の対台湾窓口機関・交流協会は、2012年11月に、台湾と日本の産業連携を強化するための架け橋プロジェクト協力覚書を交わし、中小企業ならびに重点となる産業の交流を強化している。
経済部は、日本はアメリカに次ぐ世界第二のバイオ医薬市場だとした上で、台湾のバイオ医薬産業の基礎的な枠組みも徐々に整いつつあり、生産技術も世界レベルに達していると説明、日本の新薬もしくは基礎的な薬品、医療器材などでの先進的な開発能力や技術的なプラットフォームと、台湾の製薬技術、研究開発力、情報通信産業での経験を結びつけられれば、医薬品と医療器材の発売を加速できると期待した。
台湾でバイオ医薬品産業のフォーラム開催へ 日台130社などが参加
経済部は21日、バイオ医薬品産業をテーマにした台日産業協力架け橋フォーラムを25日に開催すると発表した。武田薬品工業、友華生技など台日企業の約130社が参加する見込み。
台日双方は2012年11月に「台日産業協力架け橋プロジェクトの協力強化に関する覚書」を取り交わしており、中小企業と重点産業における交流と協力を推進している。
経済部はその中で、高齢者の増加、医療改革の問題に直面している国々や新興国で需要が増えているバイオ医薬品産業を、台日が相互補完できる産業の1つと捉え、今回のフォーラムの開催につながった。
また、同部は、日本の医薬品市場が米国に次ぐ世界第2位の規模を持つ一方、台湾が世界水準の生産製造技術を有していることに触れた上で、仮に日本の医薬品、医療器材における先進的な研究開発能力や技術が、台湾の生産製造技術などと結びつき、台日両政府が後押しを行えば、商品発売までの期間短縮など、大きな利益を得ることができると述べている。
フォーラムには行政院政務委員（無任所大臣）のトウ振中氏が出席するほか、友華生技、ナノキャリア等の企業がこれまでの協力例を紹介する。（トウ＝登におおざと）
杏林大学元学長、学校創設者のルーツに触れる
日本の元大学学長が110年前の住所を手がかりに学校瀬お説者のルーツに触れた。日本の杏林大学の学長を最近退任した、長澤俊彦さんは杏林大学の創設者、台湾名、曽進勇（松田進勇）氏の教育に対する貢献に感謝するため、110年前の住所を手がかりに曽進勇氏のルーツを探そうとした。
長澤さんは約さ3ヶ月前から、台北市にある建国高校を通じて、曽進勇氏がかつて暮らした家を探したが、手がかりはなかった。その後、台湾中南部、雲林県斗南鎮の張勝雄・鎮長にたどりつき、張・鎮長が、かつて斗南小学校に「進勇亭」という建物があり、曽進勇氏の地方教育に対する貢献をたたえるものだったと思い出したことから、曽進勇氏の息子が見つかった。
長澤さんは創設者のかつての家が見つかったことに感動、19日に来台し、20日についに曽進勇氏のかつての家で、息子の曽博豊さんと対面した。日本語が上手な曽博豊さんによると、父親の曽進勇さんは日本の東京大学医学部を卒業してから、雲林県で小学校の教師をし、その後日本に定住、1966年に杏林短期大学を立ち上げ、1970年には杏林大学医学部を作ったという。
長澤さんは、曽進勇氏はかつて台湾で教師をしていたことを聞いたことがあるとし、教育に力を尽くしたことに感服すると述べた。
台北動物園の赤ちゃんパンダが“夏休みの補習”でトレーニング
台北市立動物園は、飼育しているジャイアントパンダの赤ちゃん「円仔」（ユエンヅァイ）に、“夏休みの補習”として、飼育員によるトレーニングを行っている。
今月6日に満1歳を迎えた円仔に課せられた1つ目の訓練は“指揮棒に付いていく”というもの。展示時間終了後に円仔が自分の足で帰れるようにと始められた。トレーニングは指揮棒の先端にリンゴを刺して誘導する方法が取られたが、円仔は指揮棒にじゃれつき遊んでいるような反応しか示さず、訓練は上手くいかなかった。
21日で生後380日目となる円仔は、体重が35.6キロになり、笹の葉やリンゴ、ニンジンなどの固形物も食べられるようになったが、主食はまだ母乳。動物園は“おやつ扱い”のリンゴでは円仔の興味を引けなかったことが失敗の原因と話している。
テクノフロンティア2014に出展＝台湾デルタ電子〔BW〕
電源・熱管理技術大手の台湾企業デルタ電子は、テクノフロンティア2014（7月23―25日、東京ビッグサイト）に出展すると発表した。高い耐塩害性能の電気自動車（EV）用急速充電器「DCJシリーズ」や最高変換効率96．5％（JIS規格）の太陽光発電用パワーコンディショナーを展示する。また、屋外型4G LTE設備とフェムトセルを組み合せた通信システム、エネルギー消費を25％以上カットするデータセンターソリューション、産業自動化ソリューションなども紹介する。
ドラマ「HERO」が初回最高視聴率を獲得！松たか子を懐かしむ声多く
2014年7月21日、スマップの木村拓哉の主演ドラマ「HERO」が台湾でも放送スタート。放送局のドラマ初回視聴率として最高記録を作った。聯合報が伝えた。
2001年に放送された人気ドラマ「HERO」が今月14日から、13年ぶりに復活。初回視聴率は26．5％で、今年放送されたドラマでは最高の数字を記録した。
台湾では緯来日本チャンネルで今月19日午後10時（現地時間）に放送スタート。初回視聴率は0．67％で、これは同局が放送してきた日本ドラマの初回としては、過去最高記録となった。これまでの最高は2010年の「JIN−仁−」完結編で、さらに「家政婦のミタ」や「ガリレオ」第2シーズンなどが高視聴率をマークしてきた。
台湾の人気コミュニティサイト「PTT」の日本ドラマ掲示板には「HERO」放送開始直後からユーザーが集まり、開始直後に実況書き込みの数は100件を超え、その人気ぶりがうかがえる。ネットユーザーの反応を見ると、前作に出演していた女優・松たか子を懐かしむ声が多く、新ヒロインの北川景子が松の演じた雨宮舞子を話題にした場面が、初回の瞬間最高視聴率を獲得している。
台湾で海兵隊「解体論」浮上 相次ぐ縮小…馬総統は否定
自衛隊が島嶼（とうしょ）防衛のため、海兵隊機能を持つ「水陸機動団」の創設準備を進める中、台湾で海軍陸戦隊（海兵隊）の「解体論」が浮上している。志願制移行に伴う来年度からの兵力削減で部隊を解体し、陸軍に編入する案などが先行報道され、馬英九総統が何度も否定する事態になっている。
台湾当局は２１日、南部、高雄市の「海軍陸戦隊指揮部」を海外の報道陣に公開した。解体論を打ち消す狙いがあるとみられる。海軍司令部の蒲沢春副司令は、「陸戦隊は死を恐れない精鋭中の精鋭で、機動力を誇る重要な作戦部隊だ」と強調した。
海兵隊は現在、２個旅団を中心とする約９千人。中でも、水陸両用偵察大隊の隊員は「蛙人（フロッグマン）」と呼ばれ、精強ぶりで知られる。日本が今年、試験車両として購入した米国製の水陸両用車ＡＡＶ７も約５０両保有する。
１９９７年に２個師団約３万５千人だった海兵隊は、度重なる兵力削減で縮小されてきた。軍の総兵力も２００８年の馬政権発足時の約２７万人から現在、約２１万５千人まで減少した。厳明国防部長（国防相に相当）は今年１月、徴兵制と志願制の並立状態から１７年の志願制への移行完了を念頭に、来年度から４年間でさらに１７万〜１９万人に削減する方針を発表した。
海兵隊解体論はこうした中で浮上。今春には、兵力を半減して指揮部を解体、陸軍に編入し、離島の澎湖諸島に駐留させる案が検討されているとメディアで報じられた。だが、馬総統は６月以降、士官学校の卒業式などで２度にわたり、「海軍陸戦隊は解体しない」と表明。今月１１日には、高雄に出向いて指揮部を視察し、重ねて解体論を否定した。
解体論の背景には、中台間の経済的な結び付きが強まり、軍事的な緊張が低下していることもあるとみられる。だが、立法院（国会）外交・国防委員会の有力者、林郁方立法委員（国会議員）は、「離島の多い台湾にとり、海軍陸戦隊が果たす役割は非常に大きい。澎湖諸島への駐留移転も、紛争勃発時に（台湾本島に）戻るには遠すぎる」と解体案に反対する。林氏は、台湾が実効支配するスプラトリー（台湾名・南沙）諸島の太平島が奪取される事態も想定し、「陸戦隊の必要性は一貫して高まっている」と主張している。
日本の「忍者女子高生」のすご技、ネットで話題に＝「ただただ感心」
台湾の聯合新聞網によると、日本の女子高校生2人が短いスカート姿で宙返りを繰り返すなど、複雑極まるアクロバティックな技を披露する短い動画が、ネット上で話題になっている。動画の中で、女子高生は制服姿で校内で追いかけっこを始める。前方宙返りも側方宙返りも思いのままの彼女たちに対し、見る方はただただ感心するしかない。中国新聞社が伝えた。
動画では、1人がスマートフォンで相手を撮影しながら、追いかけっこを始める。初めはごく日常の風景のように感じるが、そのうち前方宙返りや後方宙返り、大ジャンプ、さらには素手で屋根や壁までよじ登るなど、難度の高い動作になっていく。女子高生の動作はすべて「お見事！」としか言いようがなく、まるで映画に出てくる「くノ一（女忍者）」そのものだ。
2人は初めは校内のあちこちを走りまわっているが、その後街中に飛び出し、最後には熱海の海岸にたどり着く。どんなに難しい動作も、彼女らにとっては「お茶の子さいさい」のようだ。この動画はネットユーザーの間で大評判となった。
これはもともと、日本の有名な清涼飲料水のCM動画だ。CM制作者は女子高生を忍者のイメージに仕立て上げた。高難度のアクションシーンはすべて本物というわけではなく、編集も加えられているという。あるネットユーザーは、「もう少しでだまされるところだった！なかなかのグッドアイディア！」とコメントした。
6月台湾輸出受注が1年半ぶりの高い伸び、ハイテク主導で予想上回る
台湾経済部が発表した６月の輸出受注は前年比１０．６％増と市場予想を上回り、１年半ぶりの高い伸びとなった。ロイターがまとめた市場予想は６．９８％増だった。スマートフォン（多機能携帯電話）向けの受注が好調だった。５月は４．７％増だった。
経済部によると、旧正月休みによる特殊要因を除くと２０１２年末以来の大幅増となった。ロイターのデータによると、単月ベースでは２０１３年１月以来の伸び。
ハイエンドのスマホを中心に携帯機器の需要が増えたことを背景に、電子機器の受注が１７％増加した。
地域別では、中国向けが１４．５％増と過去最高を記録。米国向けは６．７％増、欧州向けは１５．２％増、日本向けは４．２％増だった。
台湾のハイテク産業では、今秋発売予定のアップルのｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）６や新ｉＰａｄ（アイパッド）などの新製品の出荷準備が進んでおり、サプライヤーや組み立て業者の業績改善が予想されている。
６月輸出受注10.6％増、伸び率は１年半来最大［経済］
経済部統計処が21日に発表した６月の輸出受注額は、前年同月比10.6％増の388億2,000万米ドル（約３兆9,300億円）で、伸び率は2012年12月以来で最大となった。主要品目別では精密機器を除く６品目全てで受注額が増加した。
品目別で受注額が最大の情報通信製品は8.8％増。米マイクロソフトのＯＳ（基本ソフト）「ウィンドウズＸＰ」のサポート終了を背景にパソコン（ＰＣ）やノートＰＣの買い換え需要が高まり、受託製造企業の受注が大きく伸びた。電子製品は、モバイル端末の旺盛な需要を追い風に17.0％増。半導体チップやＤＲＡＭなどが好調だった。一方、精密機器は0.6％減で、14カ月連続のマイナス成長となった。液晶パネル需要の減速や、中国、韓国の企業との価格競争激化が響いた。
主要国・地域別にみると、最大の発注元である中国は14.5％増加。うち電子製品の受注は31.5％と大きく伸びた。米国も電子製品の受注が好調で、受注額は6.7％増えた。欧州は15.2％増と増加幅では最大。情報通信製品（20.5％増）などが伸びを支えた。東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）６カ国・地域は電子製品（35.2％増）がけん引し、受注額は47億5,000万米ドルと単月ベースの過去最高を更新した。
経済部統計処は下半期について、モバイル端末の需要拡大と大手ブランドメーカーによる新製品の投入が電子製品や情報通信製品の受注拡大につながると予測。世界景気の回復で従来型産業の受注も伸び続けるとみている。