CATVの完全デジタル化「16年に達成」
国家通信メディア委員会（NCC）の石世豪・主任委員は16日、「ケーブルテレビ（CATV）のデジタル化率は2014年に50％を超え、16年までに100％に達するだろう」との見通しを示した。NCCによると、今年第3四半期のCATV視聴可能戸数は498万戸。うちデジタル化されているのは194万戸（全体の約38%）。都市別で高いのは台南市（57％）、嘉義市（55％）、台北市（51％）の順。
6〜11歳の８割がスマホ使用
6〜11歳の児童の８割がネットを利用、５人に１人が自分のスマホを、４人に１人がタブレットを所有している。行政院の2013年「デジタル機会調査結果」では今回初めて児童向け調査を実施した。21.5％の児童が毎日パソコンを使用、一週間の平均使用時間は６時間半。ゲームにかける時間が最も長いが、３割がネット上で他人との交流経験がある。
60〜64歳のネット購買力、全年齢層で最高
行政院が16日に発表した2013年の「デジタル機会調査結果」によると、ネット通販利用率は全国で6割に達し、平均購入回数は12回、女性の利用者が67.5％と男性を上回った。商品情報検索や金融サービス利用、商品購入やネット上での起業経験は30〜39歳が最も多い。ただし、平均消費金額では60〜64歳のシニア層が年間2万5739台湾元と全年齢層の中で最高だった。
スカイプ通話料金値下げ、中国へ10分5元以下
PCホーム・オンラインが提供する「PCホーム&スカイプ」は、有料通話サービス「スカイプOUT」の通話料を大幅に値下げした。台湾からの発信が最も多い中国向けでは１分0.757台湾元が0.326元となり、10分の通話でも5元未満。一般の電話会社の95％以下となる。また、台湾からの利用が多い国向けでは最大82％の値下げ、30以上の国で１分0.681元と国内通話よりも安い。
竹科宜蘭園区正式オープン、ゼロ汚染目指す
新竹科学園区（竹科）の宜蘭園区サービスオフィスが16日、オープンした。同園区の総計画面積は70.6ヘクタール。今年3月に第2期工事を終え、34.8ヘクタールの工場用地の供用が始まっている。同園区は「ゼロ汚染」をポリシーとし、デジタルコンテンツやICTサービスの企業やR&Dセンターの入居を呼びかけている。だが、これまでに入居が決まっているのは3社だけ。
自由経済モデル区、来年の立法院通過目指す
行政院経済建設委員会の管中閔主任委員は、自由経済モデル区の計画修正案および条例草案を今月中にも行政院などに提出する考えを明らかにした。年末にかけて審議を行い、来年の立法院での通過を目指す。同モデル区の具体的な内容としては「人員・商品・資金の自由な流動の促進」「市場開放とグローバル化」「国際的な租税競争への対応」などが挙げられている。
食用油不正販売の社長に懲役16年
彰化地方法院は16日、食用油の偽装表示や違法添加物の使用、安価な油による水増しで詐欺などの罪に問われていた、大統長基食品社長の高振利被告に対して懲役16年、調合室科長らにそれぞれ２年10カ月（執行猶予５年）、大統食品に対して5000万台湾元を支払うよう命じた。高被告は控訴する方針。
一番人気のスポーツはサイクリング
ネットリサーチのOpView社群口碑資料庫の最新調査によると、今年台湾で最も流行ったスポーツはサイクリングであることがわかった。この調査は今年のインターネット上の掲示板や交流サイト（SNS）、ブログなどで話題となったスポーツをランキング化したもの。サイクリング以下は、野球、ランニング、フィットネス、バスケットボールなどが続いた。(
台湾、域内保険会社に元建て生命保険販売を承認へ
台湾の金融監督管理委員会（ＦＳＣ）は域内保険会社に対し、来年から人民元建て生命保険の販売を認める方針。３人の関係筋が１７日、明らかにした。
台中関係の改善を示す新たな動き。
関係筋の１人によると、ＦＳＣは域内の保険会社が発行する人民元建て生命保険証券が年間４００億台湾ドル（１３億米ドル）相当になると見込んでいる。
長栄航空、来年からビジネスジェット運航
航空大手の長栄航空（エバー航空）は来年から、ビジネスジェット業務を手掛ける。既に台湾系企業から機材の管理委託を受けており、近く業務許可証を取得する見通し。
16日付経済日報によると、長栄航空は操縦士の手配やメンテナンスのほか、必要に応じて飲食サービスも提供する。将来的には自社で機材を購入し、サービスを提供する可能性もあるという。
台湾では2008年に域内の業者によるビジネスジェット業務が開放され、現在、飛特立航空（ＥＡＴＣ）や公営航空機メーカーの漢翔航空工業（ＡＩＤＣ）など６社がサービスを提供している。
最大手の飛特立は委託運航と自社保有の計６機を抱える。うち５機のチャーター費用は１時間当たり8,000〜１万5,000米ドル（約82万〜154万円）。企業の視察や観光目的が多く、来年２月まで予約で埋まっている。
【シンガポール】タイガーは日本就航へ、ＳＩＡ系２社が合弁
シンガポール航空（ＳＩＡ）が出資する格安航空（ＬＣＣ）２社は16日、台湾とタイで合弁会社を設立すると発表した。タイガー・エアウェイズ・ホールディングスは、台湾での合弁会社を通じて「タイガーエア」ブランドによる日本就航を果たす。
ＳＩＡが33％出資するタイガーは台湾の航空大手、中華航空（チャイナエアライン）と合弁会社「台湾虎航（タイガー・タイワン）」を設立することで合意した。中華航空が90％、タイガーが10％を出資するものの、ブランド名としてはタイガーを冠し、タイガーのウェブサイトを主な販売チャネルとする。資本金は20億台湾元（約69億7,000万円）。台湾のほか、日本や韓国路線を就航する。
一方、ＳＩＡ傘下の中・長距離格安航空会社スクートは同日、タイ国際航空（ＴＨＡＩ）が49％出資するノック・エアラインズ（ＮＯＫ）とバンコクに合弁会社「ノックスクート」を設立する計画を発表。ノックが51％、スクートが49％を出資する。投資額は20億バーツ（約64億5,000万円）で、バンコクのドンムアン空港を拠点とする。海外路線を運航すると明らかにしているものの、就航先は明らかにしていない。
おもてなし改革に挑む中部圏 中国に観光アピール、思惑通り挽回なるか
今年日本を訪れた外国人が１１月で９４９万９３００人となり、年１千万人を初めて突破する見通しとなった。円安による割安感などが背景にあるが、尖閣問題で落ち込んでいた中国からの団体旅行も回復している。ここに来て、従来は製造業中心で、観光産業への意識が薄いとされてきた中部圏も、外国人宿泊客倍増を目標とした「昇龍道プロジェクト」に本腰を入れ始めた。観光では関西や首都圏に出遅れ感が否めない中部圏だが、果たして思惑通り挽回できるだろうか。
「中部地域の観光は、どこも自分の県のことだけを考えていて連携がない」と苦言を呈するのは、名古屋駅周辺の企業で構成する名古屋駅地区街づくり協議会の神尾隆会長。「モノづくりが“県境レス”であるように、観光も地域全体で考えるべき」と指摘する。
そこで、中部運輸局と北陸信越運輸局が平成２４年３月にスタートしたのが、「昇龍道プロジェクト」。中部・北陸の９県（愛知、岐阜、三重、静岡、長野、滋賀、福井、富山、石川）が一体となり、外国人観光客の誘致に取り組もうというものだ。
この年は日中国交正常化４０周年の辰年。そこで、誘致のメーンターゲットを中国、台湾、香港などの「中華圏」に設定。彼らにとって「縁起がいい」龍をプロジェクトのモチーフにしたうえで、中部・北陸エリアに這わせ、能登半島を頭、三重県を尾に見たてた観光ルートを「昇龍道」と命名した。
昇龍道の「入り口」となる中部国際空港は、国際線到着ロビーに龍のオブジェを設置。英語・中国語・韓国語の観光パンフレットを並べた「観光情報館」には中国語が話せるスタッフが常駐している。空港内では銀聯カードが使える店が増え、中国人に人気の化粧品や医薬品、電化製品などの品ぞろえも充実。売り上げは右肩上がりと好調だ。
プロモーション活動にも余念がない。中国、台湾、香港などからマスコミや旅行業者を招いての体験観光ツアーのほか、今年だけでも５月に台湾、１０月から１１月にかけて中国（北京市、上海市）にミッションを派遣するなど、現地でのＰＲ活動にも力を入れている。
５月には、エリア内の観光スポットを紹介した「昇龍道百選」を中国語版や英語版などで作成。団体、家族旅行など、目的に応じた季節ごとのお薦め観光ルートを選定した。国内での認知度アップも図ろうと、１１月には東京で開かれた観光博覧会「旅フェア日本２１０３」に初出展している。
目標に掲げるのは、２６年の外国人宿泊客４００万人（２４年実績は約２５０万人）。２５年は約３００万人に達したもようで、反日感情のあおりで減少した中国人観光客も、「個人旅行を中心に戻りつつある」（中部運輸局企画観光部）と手応えを感じている。
９月に策定したアクションプランでは、特に外国人受け入れ環境の向上を重要視。ホテル・旅館での無線ＬＡＮ（構内情報通信網）の整備や、公共交通機関を含む案内や表記の多言語化対応促進のほか、最近の東南アジアからの訪日外国人の増加をふまえ、来年から新たにイスラム圈の観光客対応をスタートさせる。
自動車産業を中心にした「製造業」エリアというイメージが強い中部。だが、今年の式年遷宮で参拝者が過去最多記録を更新した伊勢神宮（三重県伊勢市）のほか、来年１１月には「ＥＳＤユネスコ世界会議」の名古屋開催、来年度末には北陸新幹線延伸開業、２８年に徳川家康没４００年、日本初のレゴランド開園（名古屋市）…と、実は観光資源や集客力のあるイベントにも事欠かない。
昇龍道プロジェクトの推進協議会会長を務める三田敏雄・中部経済連合会会長は、「リピーターの増加につなげたい。東京五輪の観光客を中部圈に取り組む方策も考えたい」と意気込む。見据えるのは、３９年のリニア中央新幹線の東京〜名古屋間の開業後の首都圏からの観光客取り込みだ。だが、こうした追い風に安閑と構えているわけにはいかない。課題もある。
三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングの内田俊宏エコノミストは、「首都圏や関西圏と比べ、製造業で稼いできた中部圈は『観光で稼ごう』という意識が低い」と指摘。さらに「製造業の海外展開や日本の少子高齢化の進行を考えると、これまでのような製造業一本で稼ごうという発想ではダメだ」と強調する。
そこで必要なのは、エリア内の消費を増大させる誘因になる「アジア地域を主体とした海外の富裕層を取り込むこと」だ。旅行中の消費額が高い中国人、そしてショッピング目的の訪日旅行需要が拡大を続けている台湾・香港に加え、富裕層が増え始めている東南アジアをターゲットとしている昇龍道プロジェクトは、最適なターゲットに照準を合わせているといえる。
うどん＆テクノがコラボ、和食イベントはユニークだ
日本人の食文化である「和食」が、ユネスコ（国連教育・科学・文化機関）の無形文化遺産登録を受けたことにより、台湾メディアが「だが近年の日本の若者は、洋食を好む傾向にある」と報道。「和食離れを食い止める音楽イベントが開催された」ことを伝えた。
台湾のテレビ局「TVBS」は「このイベントは“うどん”と“テクノ音楽”を融合させた特別なイベントで、若者に人気。ワイルドなテクノビートが流れる店に入ると、踊っている若者たちの姿が見えた。でもここはクラブではなく、何とうどん屋だ！ “音楽に合わせて体を動かし、うどんを作るのです”と参加者が語った」と、驚きの事実を報道した。
続けて「イベント入場者全員にうどんの生地が渡される。入場者は、ビニール袋に入っている生地を音楽に合わせながら足で踏む。音楽終了後にはうどんが出来上がり、という仕組みだ。さらに自分が踏んだうどんを、その場で煮て食べることができる」と、流れを説明。
「とても楽しい。うどん踏みとテクノが、不思議なほどマッチする！」という参加者の声や、「一般的に若者は、音楽好きでうどんも好き。このイベントでうどんの素晴らしさをもっと広く伝えたい」といった主催者の声も紹介している。テクノ音楽に触れながら、うどんを手作りする楽しさを教えているわけだ。
そのイベントは「テクノうどん」というタイトルで12月7日に東京、8日に大阪で開催された。公式サイトによると「テクノに合わせて踊る代わりに、うどんを踏んでみたらどうだろう？」という発想で生まれた企画とのこと。前回6月の開催時は前売り券が即完売だったため、12月は会場を大きくし、また大阪で開催し拡大を図ったという。多くの入場者でにぎわったそうだが、開催が継続されれば和食と音楽がミックスしたユニークなイベント、ということで浸透していきそうだ。
アジアS八百長騒動、「豪選手の作り話」＝台湾プロ野球
オーストラリアの地方紙の報道で浮上したアジアシリーズの八百長未遂疑惑について、大会を主催した台湾プロ野球・中華職業棒球大連盟（CPBL）が16日、独自調査の結果を公表、「オーストラリア人選手の“証言”を元にねつ造されたもので、事実ではない」としてオーストラリア野球連盟（ABL）に謝罪を求めた。
楽天も出場したアジアシリーズは11月中旬、台中市などで開催されたが、同月23日付の「キャンベラ・タイムズ」によると、大会期間中の18日未明、市内のバーでオーストラリア代表、キャンベラのマット・ブラジンスキー捕手が2人の男から「3万米ドル（約310万円）を払うから、今夜の韓国との準決勝は7点以上の大差で負けてくれ」と話を持ちかけられたという。
この報道を受け、CPBLではテレビ会議でブラジンスキーと事実関係を確認するなど独自で調査を進め、16日にプレスリリースを発表した。この中でCPBL側は「バーの防犯カメラの映像には話を持ちかけたとする男たちの姿がない」、「バーから宿泊先のホテルへの移動手段や到着時刻についての証言が事実と大きくかけ離れている」など多くの矛盾点を指摘し、また、テレビ会議でブラジンスキーがあやふやな態度に終始したことにも言及した。
CPBLはこれらの調査結果に基づき報道を否定した上で、「ブラジンスキーが話をねつ造した」としてオーストラリア野球連盟から詫び状が届くまで双方の交流や協力事業を中止するとの方針を固めた。
今回の八百長騒ぎをめぐり、複数の台湾メディアが「CPBLが試合当日に情報を把握していても、警察への通報など何らの対策もとっていなかった」と報じたことから、今年3月にリーグのトップに就任した黄鎮台会長（コミッショナー）に「隠蔽体質からの脱却に失敗した」などと批判が相次いでいた。
国軍創設から90周年記念で宣伝映画製作へ
国防部はきょう（17日）、国軍が来年で創設から90周年を迎えるのに合わせ、各種祝賀イベントを実施すると発表した。有名監督や演出家を招いた軍の宣伝映画も製作する予定で、来年下半期を目途に公開する計画だという。
国防部の羅紹和報道官によると、国軍創設90周年関連イベントは「永続する栄光」をテーマに実施し、学術的、芸文的、全民国防教育などの分野で、国軍の英雄に関する美談などを広く一般に周知させるとしており、マンガや専門書の出版、シンポジウム、ミュージカルの開催などを通じて、中華民国と軍創設の歴史を理解してもらいたいとしている。
また、文化部と協力した上で、情熱あふれる国軍兵士の様子を描いた宣伝映画を製作するとしており、監督と演出にそれぞれ李崗氏と梅長コン氏を招いて撮影する。上映会では兵士募集や全民国防教育も行う予定だが、国防部政治作戦局文宣心戦処の余宗基処長は、作品は来年下半期に公開予定と発言するにとどめ、詳しいストーリーや主演俳優や女優に関しては極秘とした。（コン＝金へんに昆）
このほか「国軍の美」をテーマにした文章や写真、ニミムービーなどのコンクールを実施するほか、金門県政府と共同で1949年に金門島を死守した「古寧頭戦役」（金門戦役）の65周年イベントなども行う計画で、国防部では三軍一体となって国軍の実力を表現するとしている。
台湾年越しイベント、各地の詳細が続々発表 台北市はS.H.Eがメイン
大晦日の31日から来年1月1日にかけて台湾各地で行われる年越しイベントの詳細が続々と明らかになっている。台北市では女性アイドルグループのS.H.Eがメインを飾るほか、台南市では人気バンドのソーダグリーン（蘇打緑）や童顔巨乳アイドルのヤオヤオ（瑤瑤）こと郭書瑤らが参加し、新年の訪れを盛り上げる。
今年も残すところあと2週間。台北市政府前で実施される「台北最High新年城」ではS.H.Eが1時間におよぶライブステージを繰り広げる。今年本名の田馥甄名義で新しいソロアルバムをリリースしたヒビ（Hebe）は動画サイトで再生回数100万回を記録した新曲「渺小」など3曲を披露するほか、90秒での衣装早着替えにも挑戦する。
また、日ハムの陽岱鋼は野球への情熱を次の世代に伝えようと、台湾の代表チームとしてアメリカでの試合に参加した桃園の中平小学校野球部に個人専用バットを手渡す。「彼らの活躍を見て感動した」と語る陽は、小学生選手たちに野球への愛情を持ち続けるよう励ますという。
このほか、桃園での年越しイベントには幅広い年齢層に人気のロック歌手、ウー・バイ（伍佰）のほか、実力派歌手のチアー・チェン（陳綺貞）がカウントダウンに華を添える。台中市の会場にはジャム・シャオ（蕭敬騰）、俳優のウェン・シェンハオ（温昇豪）、フェイルンハイ（飛輪海）のアーロン（炎亜倫）、「115キロの歌天使」ことリン・ユーチュン（林育群）などが登場する。
台南市政府のイベントではセクシータレントのアンバー・アン（安心亜）、海角七号にも主演した歌手のファン・イーチェン（范逸臣）が出演。高雄のテーマパーク、義大世界では人気バンドのマジック・パワー（MP魔幻力量）、イェン・ジュエ（厳爵）、Bii（畢書尽）などによるライブパフォーマンスのほか、520秒間の花火打ち上げが実施される。
台湾の阿里山、冬でもホタル鑑賞！ 絵のように美しい風景
日本ではホタルは夏の風物詩とされているが、台湾有数の景勝地、阿里山（嘉義県）では秋や冬にもキラキラと光るホタルが見られ、現在はちょうど鑑賞の季節となっている。
阿里山国家風景区管理処によると、現地でのホタル鑑賞は1年中可能で、また、台湾で記録されている9種類の秋・冬のホタルのうち8種類が阿里山に棲息しているとされる。点滅発光する春や夏のホタルと違い、光り続けるのが特徴で、午後5時30分〜7時30分の間、草むらからゆっくり舞い上がり、光の軌跡を残しながら乱舞する姿を静かで身に沁みる寒さの中で鑑賞すると、まるで絵のように美しいという。
最高海抜2600メートルで高山や峡谷、丘陵地、渓流などの地形を擁する阿里山はホタルの棲息に最適な環境が整っている。毎年11月〜翌3月までは冬のホタルが最も活躍する季節で、特に奮起湖杉林桟道や頂湖社区、光華社区、里佳賞楓（紅葉狩り）歩道などがホタルスポットとして知られている。
台湾・苗栗で小包が爆発 男性がけが
苗栗県卓蘭鎮できのう、男性が自分宛ての小包の中身を開封したところ、突然爆発する事件があった。この男性はやけどを負ったものの命に別状はないという。警察では詳しい状況を調べている。
警察によると15日夜、母親が10センチ大の小包が届いているのを見つけ、その後男性が中に入っていた茶筒のような鉄の容器を開封したところ、突然爆発した。男性は頭と手にやけどを負い、病院で治療を受けた。
鉄缶の中には電池、導線、フィラメント、火薬のほか、10数本の鉄くぎが入っており、小包の送り主は相手を殺傷する意図があったものと見ている。爆発時は大量の煙が立ち込めたが、内容物の飛散による周囲の人への危害はなかったという。
警察では防犯カメラの映像解析を急ぐとともに、男性の交友関係を調べる方針。
台湾では過去にも数回、郵便物と見られる小包が爆発する事件が発生しており、1976年には謝東閔台湾省主席が当時台湾独立運動に参加していた王幸男立法委員の送りつけた爆発物によってやけどを負ったほか、1992年には花蓮の学習塾に送りつけられた不審物を警察が調査しようとした際に爆発し3人が重傷となった。
このほか、2003年には高雄の女性に届いた鉄ケース入りの花束が爆発、代わりに受け取った交際相手の男性が右手と腹部に重傷を負い、2006年には不動産投資信託会社に届いた爆発物によって、副会長が指や顔、胸などに重傷を負っている。
台湾警察当局が危険性のある郵便物への警戒を呼びかけ
苗栗県で16日、郵便物を装った小包（＝写真）が開封時に爆発し、1人がけがをした事件を受け、内政部刑事警察局は国外では安全のための要点をまとめ、汚れや内容物が超過したものに対し警戒を促しているとし、心当たりのない郵便物などに注意するよう呼びかけている。
刑事局によると、米連邦捜査局（FBI）では過去に、警戒すべき危険性のある郵便物の識別リストをまとめ、一般市民や企業に対して被害を未然に防ぐ方法を指導したことがあるという。その中では内容物が明らかに多いもの、宛て先の肩書きが間違っているもの、肩書きのみで名前が書かれていないもの、誤字の多いもの、油染みや汚れが目立つもの、固い材質の封筒が使われているもの、不自然な厚みがあったり不可解な点があるものなどが要注意とされている。
さらに、導線やアルミ箔などが露出していたり、不可解な文字や絵が描かれているもの、海外からのもの、特殊な方法で送られたもの、宛て先が手書きではないもの、過剰に梱包されているものなどにも警戒が必要としており、刑事局の担当者は、海外から送られてきた心当たりのない郵便物や小包は、極力家庭で開封しないよう呼びかけている。
台湾のスマホヘビーユーザー、“うつむき族”から“首吊り族”へ
台湾ではスマートフォンなどの使用時によく見られる下向きの姿勢からそのユーザーのことを“うつむき族”と呼んでいるが、近年、スマホの使いすぎによる、頚椎椎間板ヘルニア患者が急増している。首を吊る状態になる頚椎牽引療法からうつむき族の患者は“首吊り族”と呼ばれるようになり、特に最近では若年化の傾向が目立っている。
台北市立連合医院に勤務するリハビリテーション科の医師によると、スマホなどの通信機器の普及にともない、これまで高齢者が中心だった牽引療法患者の若年化が進行中で、今年は冬に入る前と比べて3割も増加している。また、長時間の不良姿勢で首の軟骨が突出し、リハビリが必要な患者の割合も2年前の3割増となっており、中には16歳の女子高生もいたという。
頚椎椎間板ヘルニア患者増加のほか、“スマホ特需”も起きており、特に売れている商品としてサプリメントのルテインや目薬、人口涙液、鎮痛剤、湿布、睡眠薬などが挙げられている。
今年8月に発表されたアジアのスマホ依存度調査（グーグル台湾調べ）によると、台湾はアジア地域で最高となる81％に達したほか、今年第1四半期の普及率でも前年同期比20ポイント増の51％だった。