信義房屋の日本支店、成約額300億円超
不動産大手、信義房屋の日本事業が好調だ。円安と平均5％以上の高利回りを追い風に過去3年間で業績が5倍以上に拡大した。2013年は成約450戸、総成約額は306億円に達した。今年は旧正月休暇に東京へ旅行を兼ねて不動産見学に赴く富裕層が多く、同社の日本法人によると「既に50組を超える予約が入っている」という。台湾人の東京不動産投資には【１】女医や女性経営者などが増えている【２】青山や表参道などの自然が多い「癒し系住宅」の人気が高まっている――といった傾向が見られるという。
ＧＡＰ３月開業、地場アパレル企業に恩恵
GAPが３月に台湾で２店舗オープンする。GAP向けジーンズ製造量で世界第４位の台南企業や年興紡績は受注増が期待される。台南企業はデニムのウォッシュ加工技術に力を入れており、GAPやOLD NAVYなどを持つTSAMグループ、Ann Taylorが主な顧客。昨年第3四半期までの税引後利益は4億5000万台湾元と金融危機後最高を更新した。楊富琴総経理は今年の業績に期待を示し、複雑な加工請負とカナダ・日本向け免税措置利用により受注と販売を拡大していきたいと述べた。
燦坤が飲食事業を大展開へ、17業種で人材募集
3C量販大手の燦坤が飲食店事業を加速させる。4月に「五食五心」ブランドのうどん屋をオープンさせるほか、ステーキ、焼き肉、韓国料理、カフェなど17事業で人材募集を行う。目標は「10年で20ブランドを展開」だが、前倒しで実現する可能性もある。燦坤は今年の事業戦略を「3Cチェーン最大手の地位を確保する一方で、既存の345店舗のうち30店舗を『新生活型店舗』へ転換し、飲食事業の充実化を図る」と説明している。
阿里山鉄道の竹崎〜奮起湖、4年ぶりに運転再開
2009年8月の台風被害で、一部区間で不通となっていた観光鉄道・阿里山森林鉄道の竹崎駅で27日、竹崎〜奮起湖間の運転再開を祝うセレモニーが行われた。運転再開後の一番列車は、この日午前10時30分に汽笛を鳴らしながら竹崎駅を出発。暫定的に終着駅となっている奮起湖駅では乗客を迎える盛大な歓迎式が催された。中には中国大陸の北京から母親と一緒に台湾を訪問した鉄道ファンもいた。
中信金、東邦銀行と提携
中国信託金融控股（中信金）は、福島県の地銀・東邦銀行と提携の覚書を交わしたと発表した。傘下の中国信託商業銀行を通じ、取引先同士のマッチングや財務コンサルタント業務で提携する。中信金は昨年6月以降、日本の銀行と提携拡大を急速に進めており、覚書を交わすのは13行目となった。
大陸委主任委員が2月に訪中
王郁?・大陸委員会主任委員が2月中旬に中国を訪問し、中国の国務院台湾事務弁公室の張志軍主任と「王張会談」をする。会談で、今年北京で開かれるAPECで馬英九総統と習近平主席との会談の可能性について探るとみられる。一方、ホンジュラスを訪問中の馬総統は「王張会談」では「馬習会談」の任務を担っていないが会談実現は「両岸双方が歩まなければならない道である」との認識を明らかにした。
日本語相談ホットライン開設、24時間対応＝内政部
内政部移民署は1月から、在台外国人や外国人配偶者の生活上の質問などに対応する多言語コールセンターを開設している。移民署のサービス向上を目指して開始されたこのサービスは、中国語、英語、日本語、ベトナム語、ヒンディー語、タイ語、カンボジア語に対応。台湾人と結婚した外国人などがスタッフとして外国人の質問を受け付けている。なかでも中国語、英語、日本語は24時間受け付けている。
ビビアン・スーが婚約、シンガポールに移住
結婚秒読みと伝えられていたビビアン・スーが、交際相手の男性と台北のレストランで婚約式を行っていたことが明らかになった。予定では6月に正式に結婚し、その後は男性が住むシンガポールに移住する。お相手はシンガポールの海運会社、マルコポーロ・マリンのCEO、李云峰さんで、婚約式には李さんの両親もシンガポールから駆けつけたという。結婚後はシンガポールに移住し、家族と過ごす時間を増やす見込みだが、よい台本や、よいチャンスがあれば芸能活動を継続するとしている。
青森ねぶた「竜王」が台湾・新竹で出展へ 元宵節の夜を彩る
青森ねぶたの巨大灯篭が来月、新竹県新埔鎮で行われる客家のランタンフェスティバルで特別展示される。2月15日には地元の広和宮前で練り歩きが行われるほか、弥勒大仏型ランタンの展示や管楽団、原住民ダンスグループなどおよそ100組によるパフォーマンスも行われる予定。
新竹で展示されるねぶたは昨年竹北市で開催された「台湾ランタンフェスティバル」のためにねぶた師の北村蓮明さんらが特別に製作した「竜王」で、高さ3.5メートル、幅8メートル、奥行き3メートル。現在は14日に行われる新埔小学校での展示に向け、伝統工芸店を営む劉興星さんと劉保志さん、地元の高校生らの手によってランタン製作や補修作業などが行われている。
邱鏡淳県長はねぶたの迫力のある雰囲気や活気あふれる粋なパフォーマンスを通じてこの民俗文化イベントを盛り上げ、文化を末永く伝承し、県民一丸となって新竹県の美しい山や清らかな水、客家文化を世界に広めたいと意気込みを語った。
ビビアン・スーが実業家男性と婚約発表！今年6月に挙式、女優業は続行
28日、女優のビビアン・スーが今月25日、交際中の実業家男性との婚約式を行ったことが明らかに。今年6月に挙式予定となっている。
2014年1月28日、女優のビビアン・スーが今月25日、交際中の実業家男性との婚約式を行ったことが明らかに。今年6月に挙式予定となっている。聯合報が伝えた。
昨年9月に新恋人の存在を明らかにしていたビビアン・スー。お相手はインドネシア華僑で、ビビアンの主演映画「72小時莎到[イ尓]（2013年）」のスポンサー企業だったことがきっかけで急接近し、昨年11月にはビビアン側が結婚の意思があることを明らかにしていた。
台湾メディアの報道によると今月25日、ビビアンとリー氏の婚約式が台北市内のレストランで行われた。ビビアン側によると今年6月に挙式予定で、披露宴はシンガポールと台北の2カ所で行う。結婚後は仕事をセーブするが引退はせず、住まいをシンガポールに移すという。
台湾の会社員、旧正月のお年玉支出平均額は3.3万円
大手求職サイト「yes123」が行った会社員の旧正月（今年は1月31日）予想お年玉支出金額調査の結果、平均は1万90台湾元（約3.3万円）となったことがわかった。
この調査によると、53.1％の回答者が昨年と「同水準」としており、「昨年より多い」が23.8％、「昨年より少ない」が23.1％と回答した。
一方、春節連休（1月30日〜2月4日）期間中に想定される出費金額については、1人あたり2万4931元となっており、これに台湾の就業人口数1102.9万人をかけると、経済効果は約2746億元規模（9336億円）に達する見込み。
この調査は今月20日〜27日にかけてインターネットを通じて行われ、1470人から回答を得た。
台湾富豪が「アジアのノーベル賞」創設、賞金は本家より多い１．７億円
台湾企業、潤泰グループの尹衍リョウ総裁（リョウは木へんに梁）が創設した“アジア版ノーベル賞”の「唐賞」は今年９月、初めて受賞者を表彰する。賞金は本家のノーベル賞より多く、「世界一高額」という５０００万台湾ドル（約１億７０００万円）だ。韓国・朝鮮日報の中国語電子版が２８日伝えた。
唐賞は受賞者リストを今年６月１８日に発表し、９月に表彰式を行う予定。２年に一度、「法律」「持続可能な発展」「バイオ」「医薬」「中国国学」の分野で優秀な成績を残した研究者を表彰するもので、賞の名前は中国の唐朝にちなんでつけた。ノーベル賞の賞金は約１１２万米ドル（約１億１５００万円）で、唐賞の方が高額となる。
尹氏は資産総額３３億ドル（約３４００億円）という「台湾で７番目の富豪」。父親から紡織業を受け継ぎ、建築や物流などの分野に手を広げた。慈善活動に熱心なことで知られ、死後には資産の９５％を寄付すると宣言している。
対中担当閣僚、来月11日に訪中＝南京で初の正式会談
台湾の対中政策を所管する大陸委員会の王郁※（※＝王ヘンに奇）主任委員（閣僚）は28日、中国を2月11〜14日の日程で訪問すると発表した。11日に南京で中国国務院台湾事務弁公室の張志軍主任（閣僚級）と会談する。中台関係を担当する双方の官庁トップの正式会談は、1949年の中台分断後初めて。
会談では、窓口機関の相互の出先事務所設置や当局間の連絡体制、経済協力などがテーマになる見通し。また、北京で今秋開かれるアジア太平洋経済協力会議（APEC）首脳会議への馬英九総統の参加についても話し合われる可能性がある。王氏は12日に南京大学で講演し、13、14両日は上海に滞在する。
桃園警察局の日本家屋宿舎が芸術空間に変身へ
歴史的建造物に指定されている桃園警察局の日本家屋宿舎群が桃園県政府によって芸術空間に生まれ変わることになった。今後修繕工事を行い、3年後の完成を目指す。28日付の自由時報が伝えた。
この建物群は桃園市の中心部に位置する6棟12戸分の木造家屋で、同県文化局の資料によれば1920（大正9）年に公務員宿舎として建設されたという。現在も比較的良好な状態で残されており、特徴的な日本瓦の屋根と“よろい張り”と呼ばれる外壁が和の風情を漂わせているが、老朽化が進んでいるため、一般公開などはされていない。
このため県では再生プロジェクトを立ち上げ、文化的オアシスとして有効活用することになった。文化局文化資産課の魏淑真課長は3工程に分けて修繕を行い、まずは2300万台湾元（約7800万円）を投じて第一段階の工事にとりかかり、全体的には3年後の完成を目指したいとしている。
魏課長は、日本家屋6棟のうち1棟は火災に遭い修復が不可能だとしながらも、そのほかの5棟については将来的に民間業者に運営を委託し、展示空間や飲食店などとして活用してもらう計画だという。
シンガポールに続きカジノに参入する日本・台湾
カジノとコンベンションセンターを備えたシンガポールの複合観光団地マリーナ・ベイ・サンズ。
アジアにカジノ熱風が吹いている。２０００年１０月に韓国が江原（カンウォン）ランドカジノをオープンして翌年１月にインドが船上カジノを許可するなどカジノがアジア全域に広がった時よりも、はるかに強力な台風だ。
シンガポールの成功が起爆剤になった。シンガポールは２０１０年、マリーナ・ベイ・サンズとリゾート・ワールド・セントーサなど世界最高水準のカジノリゾート２カ所をオープンした。「大当たり」だった。オープン２年で観光収入が１８０億ドルから倍増した。外国人観光客は５０％近く増えた。新たな雇用も全体労働人口の１．４％に該当する３万５０００件程度生まれた。失業率は２００９年の３．０％から２０１２年には２．０％に下がった。
これに対し最も積極的に反応したのは日本だ。昨年１２月、日本の自民党は日本維新の会などと共にカジノを合法化する複合リゾート推進法案を衆議院に提出した。名分は経済活性化だった。安倍晋三首相もカジノ合法化を経済成長策の１つと見ている。ドイツの公営国際放送ドイチェ・ヴェレ（ＤＷ）は１日「日本が『カジノ』という賭博を準備している」という特集記事で「日本政府が税金減少と増える国家借金を解消するために、カジノの合法化を進めている」と報道した。
２０２０年の東京オリンピック誘致も一役買った。日本政府はオリンピック競技場と基盤施設の建設資金２０億ドルをカジノ課税でまかなう計画だ。米国ラスベガスの投資銀行ユニオン・ゲーミング・グループは「日本がカジノを合法化すれば、毎年１００億ドルを売り上げるだろう」と予測した。年間売り上げ１５０億ドルを予想した専門家もいる。このようなバラ色の分析に力づけられて自民党は早ければ今年の上半期、遅くとも来年中には合法化の法案を通過させる計画だ。オリンピック前に国内の人の出入りが可能なカジノをオープンするためだ。許可が予想されるカジノ数は４つ。東京湾にある人工島のお台場と大阪の三島、東京の品川、沖縄などが候補地として挙がっている。世界的なカジノ会社である「ラスベガス・サンズ・グループ」や「シーザーズ・エンターテインメント社」などが目をつけている。
台湾は馬祖列島を「第２のマカオ」にする計画だ。台湾政府は１日、「今年初めに合法化法を制定して２０１９年までにカジノをオープンさせる」と明らかにした。台湾は２００９年の住民投票でカジノ設立が挫折するなど１０年余り論議だけが繰り返されていた間に大きな果実を逃したと悔しがっていた。一方マカオは昨年カジノで４５２億ドルという史上最高の売り上げを記録した。
スリランカは２０１２年から観光産業育成のために大規模なカジノ誘致に乗り出した。ロシアもウラジオストク郊外周辺に複合カジノ団地を開発している。カジノの最も大きな顧客は中国人の富裕層だ。中国人の遠征賭博資金は一年で１００兆ウォンに達するという分析だ。マカオやシンガポールなどアジアのカジノが中国人の大手を誘致して、伝統的な賭博都市である米国ネバダ州のカジノ産業は足元が揺らいでいる。２０１２年のラスベガスのカジノ売り上げは６１億ドルで、マカオの３８０億ドルの１６％程度にとどまった。世界のカジノ市場の中心軸がアジアに移ってきているのだ。
問題は経済効果の陰で、賭博依存症や家庭崩壊、高利貸金などの各種犯罪や社会問題が増加することだ。シンガポールの場合、２０１１年の調査で低所得層の賭博場への出入りが急増したことが分かった。失業者や補助金受恵者、破産宣告者のカジノの出入りをやめて内国人に８０ドルの入場料を課しているが、副作用を処理するために必要な予算も莫大な状況だ。ニューヨークタイムズは２３日「アジアのカジノ熱風」という社説で「内国人が出入りする韓国の江原ランドが、残り１６カ所の外国人専用カジノの収入を合わせたものよりも多くの収益を上げている」として内国人の被害に注目するべきだと指摘した。
百貨店人材が中国流出、業界に危機感
百貨店業界で幹部クラス人材の中国流出が深刻化しているもようだ。新光三越百貨の田博才・副総経理は「中国の業者は年俸1,000万台湾元（約3,400万円）で人材を引き抜いていく」と述べ、このままでは業界が人材不足に陥りかねないとの危機感を表明した。
27日付聨合報が伝えた。中国が特に標的としているのは、20年前後の業界キャリアがあり、新規出店の経験を持つ幹部人材。中国では購買力の向上に伴い新興住宅地などで百貨店出典への需要が急増しており、国内では賄いきれない出店実務の経験者を台湾から引き抜いているという。
「台湾の５倍もの給与を提示されれば、人材が流出しないはずがない」と田・副総経理。ただ、そうした形で中国へ渡り開店を任されても、営業が軌道に乗る２〜３年後には契約を解消され職を失うケースも多いという。
田・副総経理は「最近の若者は疲れる仕事を嫌うため、末端の人材も不足している」と指摘。同業間に加えショッピングモールや量販店との競争も年々拡大する中、幹部と末端の「二重の人材不足」を解決しなければ百貨店業界が競争力を維持するのは難しいとの認識を示した。
台湾の震災支援に感謝・・・日本からの移動図書館車が台中市を走る
川口東ロータリークラブおよび塩釜ロータリークラブはこのほど、台湾台中西北ロータリークラブと共同で、２０１１年の東日本大震災に対する支援の御礼として台中市に移動図書館車を寄贈した。台湾の中央社が２７日伝えた。
２７日に台湾大道市で行われた寄贈式では、川口東ロータリークラブの小林忠夫氏、塩釜ロータリークラブの佐藤芳郎氏、台中西北ロータリークラブの劉慶鎰氏から台中市に移動図書館車が引き渡された。台中市の蔡炳坤副市長は移動図書館車の寄贈に対し、「都市部と農村部の距離が縮めることができる」と感謝の言葉を述べた。
塩釜市は１１年の東日本大震災で大きな被害を受けた。塩釜ロータリークラブの佐藤芳郎氏は、台湾からの震災支援に感謝を示し、「皆様の助けによって徐々に復興が始まっている。移動図書館車の寄贈は震災支援の御礼だ。日本と台湾は兄弟のような関係であり、未来に向けて協力を強化し、良好な関係を構築したい」と述べた。
フォックスコン：アメリカ、インドネシアに工場建設を検討
2014年1月28日、台湾EMS企業、鴻海精密工業の創設者である郭台銘氏が、海外向上の建設計画について説明を行った。
鴻海精密は、台湾最大手EMS企業グループ、鴻海科技集団（富士康、フォックスコン）の中心企業である。
郭台銘氏は、現在フォックスコンが資産地域の多元化を検討していることを明らかにした。生産工場の建設地候補については、アメリカとインドネシアをあげている。
アメリカにについては、既に多くの顧客やパートナーから、アメリカに工場を建設するよう要求を受けており、フォックスコンはアメリカに液晶パネル製造工場を建設すること可能かどうか検討していると明らかにした。
またインドネシアについても、コストや人材における面から、潜在的な生産基地として、優先的に考慮していると説明している。
旧正月休みの行楽は花いっぱいの公園で
台北市内を流れる基隆河の南側に位置する大佳河浜公園では、6日間の春節の連休（今年は1月30日〜2月4日）をひかえて花畑が見ごろを迎え、同市では市民に休日の行楽先として利用してほしいと呼びかけている。
この公園では昨年末、8号水門の近くにパンダをモチーフにした3Dアートの壁画がお目見えしたばかりで、パンダ親子との記念撮影が楽しめるほか、サイクリングで周辺の景色を満喫したり各種運動施設の利用も可能で、広々とした緑地でのんびりできる。
台北市工務局水利処の話では、公園の花畑は見ごたえたっぷりの面積9000平方メートル。シュウカイドウ、サルビア、セージ、ラベンダーなど季節の花が咲き誇り、敷地内にはイチハツ、ジャノヒゲ、ノビルなどが植えられている。
花のシーズンは4月末まで続くが、春節（旧正月元日）から元宵節（同15日）（今年は1月31日〜2月14日）にかけてが特に見ごろで、同公園では今年初めて旧暦の大晦日（30日）と春節（31日）も休まず営業するという。
台北ゲームショウ閉幕 過去最高36万人がつめかける
世界貿易センターで開催されていた台北ゲームショウ（台北国際電玩展）が27日閉幕し、5日間の期間中に過去最高の36万人が入場した。
過去最大規模となった今回のゲームショウには、テレビゲームやオンラインゲーム、モバイルゲーム、デジタルデザインなどを手がける企業など昨年の2倍となる約1000ブースが参加した。主催者側によると、来場者の会場滞在時間も過去最長になったという。
また、オンラインゲーム「狩命師」の原作小説の作者で、映画「あの頃、君を追いかけた」の原作者・監督としても知られる九把刀（ギデンズ・コー）が姿を現すと会場は大盛り上がりとなったほか、スマートモバイル用ゲームアプリ「神魔之塔」のブースでは5日間で総額4億台湾元（約13億円）相当の関連商品を来場者に配布するなどし、多くのファンがつめかけた。
台湾・中央研究院で自閉症の発症メカニズム突き止める
中央研究院分子生物研究所（台北市南港区）の研究チームが自閉症の発症メカニズムについての研究を行い、大脳の扁桃体という部分を結ぶ神経回路に異常がある場合、自閉症のような行動がみられることがわかった。27日の国家科学委員会（NSC、科技庁に相当）の記者会見で明らかになった。
これは同研究所の薛一蘋氏が率いる研究チームによるもので、特定の神経回路の不全と自閉症との関連を論じる初めての研究となり、脳神経科学の分野で世界的に有名な国際科学誌、「ネイチャー・ニューロサイエンス」に掲載される。
研究チームではこのほか、抗生物質の一種、D-サイクロセリンが自閉症マウスの異常行動の治療に効き目があることを明らかにしており、9年を費やしたというこの研究で自閉症の発症メカニズムのほかに治療薬開発の手がかりが提供されることになる。
統計によればアメリカでは88人の児童のうち1人が自閉症で、男子児童の発症率は女子児童の約5倍にのぼるという。