呉敦義・副総統、「カトリックの精神に感銘」
呉敦義・副総統がバチカン市国で、カトリックの精神に感銘を受けたとしている。呉敦義・副総統はこのほど、バチカンで行われたヨハネ23世とヨハネ・パウロ2世の列聖式に馬英九・総統の代理特使として参加するため、バチカン市国を訪れた。
27日の列聖式を終え、呉・副総統は28日には中華民国の大使館を視察。バチカン市国における中華民国大使館が2005年に今の場所に移って以来、副総統が訪れるのは初めて。呉・副総統は、ローマ法王、フランチェスコ1世が式典の中で、希望と許しについて説き、「神は永遠に愛だ」と話したことに、カトリックの仁愛、寛容の精神を感じ、感銘を受けたと述べた。
呉・副総統はまた、ローマの南東にある、ローマ法王の離宮、カステル・ガンドルフォを訪れた。呉・副総統は、その静かで花々に囲まれた、歴史ある施設の多さに、視野を広げさせられたと絶賛した。
郭台銘氏が産業構造の調整を主張
29日に台北市内で行われた、台湾海峡両岸経済貿易交流協力フォーラムで、世界最大の電子機器受託生産メーカー、ホンハイ精密工業の郭台銘・董事長は、今は台湾の産業構造をレベルアップさせる非常によいタイミングだと話した。（写真：CNA）
両岸経済フォーラムに300社超の企業が参加
中華民国工業総会と、中国大陸の貴州省が共同で主催した、「台湾海峡両岸経済貿易交流協力フォーラム」が29日、両岸の300社を超える企業を集めて台北市内で行われた。
与党・国民党の連戦・名誉主席はあいさつし、「自分と中国大陸の指導者、習近平氏の二度にわたる会談では、現在両岸が歩む道は両岸関係の平和的な発展に向けての道であり、後戻りはできず、完全に正しい道だという認識で一致した。我々はこれを堅持していかねばならない」と強調した。
台湾の対中国大陸窓口機関・海峡交流基金会の林中森・董事長も、台湾の投資環境は非常に優れていると強調、多元的な社会である台湾ではさまざまな意見があるが、政府はこれらの声を聞いて正確な決定を下し、人々もさまざまな声を聞いて正しい選択をすることで、社会と人々にとっての最大の利益に向かってまい進していると述べた。
中国大陸貴州省の中共書記は、台湾には貴州省が見習う点が多いとし、将来電子産業、農業、観光業、文化教育の四つの面で台湾との協力を強めていく考えを示した。
中華郵政がLINEのアカウント開設、制服一新も
中華郵政公司が29日、無料のメールと通話のやり取りができる、スマートフォンなどの端末のアプリ、LINEの公式アカウントを開設した。中華郵政はこれに合わせ、台湾の郵便配達をモチーフにした、「超可愛い郵政ちゃん」のスタンプも発表。「頑張れ」、「スイート」、「いいね」などの表情をしている。中華郵政の公式アカウントと友達になれば、これらのスタンプを無料でダウンロードして半年間使用可能に。
中華郵政の翁文祺・董事長が発表したところによると、中華郵政は台湾全域で1300の郵便局を有しており、現在、これらの郵便局でイメージを一新する工事を進めている。看板を更新した他、椅子も変えてより明るい雰囲気にするという。そして、9月に社員9000人あまり、および窓口など第一線で働く人員の制服も変更する。
翁・董事長は、郵便局には現在貯金口座が1千万件以上あり、中華郵政のクレジットカードのユーザーも約400万人いると説明。今後はLINEを通じて郵便業務、郵便貯金、生命保険、切手の収集などの業務に関する情報を速やかにユーザーに伝えられるよう努力するという。
台湾、1人当たりの購買力平価GDP約4万米ドル 日韓を上回る
2011年における台湾の1人当たりの購買力平価GDP（国内総生産）は4万米ドル近くとなり、日本や韓国を上回っていることが世界銀行の国際比較プログラム（ICP）が現地時間の29日発表した報告でわかった。
このICPの調査は主に同年における各国通貨の購買力平価（PPP）やPPP換算のGDP推計値などを国民1人当たりや総数で算出したもので、世界199カ国・地域が対象。PPPはある国である価格で買える商品が他国ではいくらで買えるかを示す交換レート。
これによると、台湾での1人当たりの購買力平価GDPは3万9059ドル。日本の3万4262ドルや韓国の2万9035ドルより高くなっており、日本や韓国より台湾人の購買力がより強いことが示された。
この背景としては、台湾のガソリン代や電気・水道料金が他国より相対的に安いことが挙げられると専門家は指摘している。
台湾生まれの日本人を題材にしたドキュメンタリー制作が進行中
日本統治時代の台湾で生まれた日本人、いわゆる「湾生」に焦点を当てたドキュメンタリー番組が台湾を拠点に活動する田中実加さんによって制作されている。29日には国立花蓮女子高級中学で関連の講演と予告編の上映が行われ、生徒らに大きな感動を与えた。30日付の聯合報が伝えた。
田中さんは1945年の敗戦後に日本へ帰国した「湾生」に関して台湾に残された手がかりを12年かけて探し続けている。「湾生」の人たちにとって、台湾はいつまでも心の故郷だが、その記憶や思いには戦乱や時空による隔たりが生じており、そんな「湾生」の望郷の思いを叶えたいからだ。
今までに213人の「湾生」を訪ねた田中さん。過去の日本人集落の地図を手がかりに、台湾で最初に官営移民が行われた花蓮県の吉野村（現・吉安郷）で当時の家があった場所を探したり、142人の「湾生」の出生記録の取得に尽力し、その過程をドキュメンタリーとして記録している。
この日の講演では、当時の湾生の生活の様子などが語られた。日本人女性と台湾人男性との淡い恋物語に生徒たちも興味津々。最近になり、高齢で台湾に来られない女性に対して、男性がカレンダーの紙の裏に「お元気ですか？」とメッセージを書いて田中さんに託したというエピソードも紹介された。
撮影クルーは今月中旬には徳島県に住む湾生に対しても取材を行った。作品は今年8月ごろの完成を目指しているという。
台湾鉄道の平渓線と秋田・鳥海山ろく線が姉妹鉄道に
台湾鉄路管理局（台北市）と由利高原鉄道（秋田県由利本荘市）は30日、平渓線と鳥海山ろく線の姉妹鉄道協定に調印した。
台鉄の平渓線は日本統治時代の1921（大正10）年に石炭輸送を目的に建設された全長12.9キロメートルの路線で、1929（昭和4）年に旅客営業を開始。現在では沿線に広がる風光明媚な景観と毎年旧正月後に行われる「天灯フェスティバル」などのイベントが大勢の観光客を引き付けている。
一方の鳥海山ろく線は1922（大正11年）に横荘鉄道の西線として開業し、1937（昭和12）年の国有化を経て、1985（昭和60）年に第3セクターの由利高原鉄道に経営が引き継がれたローカル線。
台鉄によると、両線はどちらもレールの幅が1067ミリメートルの狭軌で、非電化の単線、タブレット（通票）閉塞方式を採用しているなどの共通点があるという。
平渓線は昨年にも江ノ島電鉄との観光連携協定を結んでおり、乗車券を使った交流などが行われている。交通部では旅客輸送や鉄道技術などの面で協力を図ることができればと期待を寄せている。
台湾の大学生がデザインした“収納つきドア”、MUJI国際コンペで銅賞獲得
大葉大学工業デザイン学科3年生の盧家正さんと程雅テイさんの2人が大学の下宿生活の中からヒントを得て設計した作品「Door-in-Door」で「MUJI AWARD 国際デザインコンペティション」の銅賞に輝き、最年少の出品者・受賞者となった。（テイ＝女へんに亭）
今回のコンテストには49カ国・4824作品が参加し、日本、イギリス、ドイツ、中国大陸、香港、台湾のデザイナーが審査を担当。台湾からは大葉大学の2名以外にも、国立聯合大学工業デザイン大学院の大学院生、孫孟閑さんがイグサを編む技術を取り入れたカーテン作品、「Iris Weave Curtain」で銅賞入選を果たした。
台湾の大学生が2人で共同製作した「ドア・イン・ドア」はドアの中空と収納を組み合わせたアイディアで、これまでの概念を変え、扉を新しい収納スペースとして再定義したもの。
このドアの設計について盧さんは、大学生活を送るために借りる下宿の小さな部屋ではコートや帽子、傘などを別々の場所に置いているため、うっかり忘れ物をしてしまうことがあるという。そこで、外出に必要な物を1カ所にまとめておくスペースを確保しつつ部屋の空間の有効活用ができるものをデザインしたいと考えたと話している。
程さんは、ここ数年来、坪数の小さな住宅が市場の主流を占めている中、狭い居住空間に大きなスペースを作り出せないか考え、デザインの発想から製作まで半年をかけたと苦労をふり返り、受賞できてうれしいと喜びを語った。
楽天、台湾でクレジットカード発行へ 現地市場見込み
これにより、楽天カードは台湾で37番目、外資系としてはクレジットカード大手のアメリカン・エキスプレス、ダイナースクラブ、イオンクレジットサービスに続き、4番目のクレジットカード会社となる。資本金は約3億台湾元（約10億1700万円）。
台湾の健全なクレジットカード市場と、毎年拡大しつつある台湾のネットショッピング市場を見込んでの参入となり、台湾楽天市場の関係者はクレジットカードや旅行などの新事業の展開で、年間売り上げは6割増になるだろうとしている。
台湾では現在、クレジットカード会社36社、計3600万枚余りのカードが発行されている。
日本統治時代の先住民ブヌン族をテーマにした写真展開催
日本の台湾統治が始まってまもなくの頃に台湾原住民（先住民）の一つ、ブヌン族の生活の様子を捉えた写真の展覧会、「鳥居龍蔵原住民印象展」が29日より新北市政府（板橋区）で開催される。同市では市民が原住民の伝統に触れることで国内異文化交流の一助になればと期待を寄せている。
ブヌン族は南投県など中央山脈の両側に住む山岳民族。粟の豊作を祈る歌など独特の八部和音唱法の歌を持つことで知られ、またかつては部族の男女が15〜16歳になると美の象徴として抜歯を行い成人の証とする風習があった。
こういった当時のブヌン族の様子を写真に記録したのが日本人人類学者の鳥居龍蔵。鳥居は1896（明治29）年夏、東京帝国大学の命を受け単身で台湾に渡り、重い撮影機材を担ぎながら未開の地として長らく誰も行くことのなかった山奥深くの村落に分け入り、1900（明治33）年までの数年間、ブヌン族などの生活をカメラに収めた。いずれもガラス板のネガとして残されており、そのモノクロ映像の一枚一枚に原住民の姿が生き生きと映し出されている。
新北市政府では写真展以外にも関連イベントとして5月にブヌン族伝統の「射耳祭」にちなんだ親子体験活動を開催する。「射耳祭」は鹿の耳などを弓矢で射抜き、祖先に狩りの大猟や豊作を祈願する、年に一度の祭典。
29日に行われた開幕式の席上、同市原住民族行政局の林倩綺局長（アミ族）は、ブヌン族の人々に自分たちの文化に誇りを持ってもらえればと話し、また、市議会議員のイチャン・パロド氏（アミ族）と王建章氏（タイヤル族）は各原住民の祭りをアミ族の「豊年祭」だけに集約させてしまうべきではないとアピールした。
ブヌン族の伝統では女性が狩りの道具である弓矢を扱うことは許されないため、開幕式では壇上で弓矢を手に掲げた市議らの間にはさまれて林局長が終始きまり悪そうな笑顔を振りまいた。
大前研一氏「住民投票よりエネルギー政策の見直し」
台湾を訪問している経営コンサルタントの大前研一氏は29日、第4原子力発電所（新北市貢寮区）の建設や稼動の是非をめぐる問題について、現段階では住民投票を実施するべきでなく、先にエネルギー政策を見直す必要があると述べた。
大前氏は同日、馬英九総統を表敬訪問。台湾の第4原発は日本の福島の原発と全く異なるとし、その貯水プールや耐震設備などを評価した上で、政府は人々に安全面での取り組みを周知させるべきだと語った。
また、東元グループの黄茂雄会長との対談では、過去にドイツやスイス、スウェーデン、イタリアなどが同様の問題で住民投票を実施したが、今になって多くの国で政策の見直しを迫られていると指摘。台湾はまずエネルギーの組み合わせを理解し、仮に原発を使わないのであれば、風力や太陽光などのメリットやデメリット、火力発電で排出される二酸化炭素の影響などを理解しなければならないとの見解を示した。
将来の台湾経済については、中国大陸の経済成長が鈍っていることに触れ、台湾企業はこの機会に市場を広げるべきだと提言。市場が大きく、台湾に対して友好的な日本をはじめ、アメリカやヨーロッパ、インド、中東、アフリカなどにも視野を広げてはどうかと述べた。また、一連の学生運動に関して、同情はするが学生とは意見が異なるとの考えを示した。
台湾新幹線、またポイント故障 約1カ月半で3回目
台湾高速鉄道の台北駅で29日午前9時24分頃、列車の進路を転換する分岐器に異常が発生し、台北−板橋間で一時的に単線運行を余儀なくされた。故障は3時間後に復旧、午後1時に同区間の複線運転を再開したが、計24本に遅れが生じ、約1万人余りが影響を受けた。
高鉄の統計によると2007年1月の開業後、分岐器の不具合で列車が5分以上遅延した回数は計60回。このような運行トラブルの度重なる発生で社会に不安を与えたなどとして、同社前会長の欧晋徳氏は先月辞意を表明した。同月13日の取締役会で范志強氏が欧氏の後任に選出されたが、就任1カ月半ですでに3回のトラブルに見舞われている。
開業以来続く赤字経営に喘ぐ同社では昨年10月上旬、初となる運賃の値上げを実施したが、それ以降12月中旬までの期間中にも同じ原因によるトラブルが複数回起きており、利用者から厳しい批判の声が上がっている。
ポリシリコンの中国ＧＣＬ、台湾に子会社設立［ＩＴ］
太陽電池向けポリシリコン中国最大手で香港上場の保利協シン能源（ＧＣＬポリエナジー、シン＝金が３つ）はこのほど、台湾に子会社を設立した。中国の太陽電池関連メーカーが台湾に子会社を設立するのは初めてという。
29日付電子時報によると、初期投資額は4,800万台湾元（約１億6,000万円）。保利協シンはこれまでも代理店を通じてシリコンウエハーを台湾で販売してきた。子会社を設立することで、製品の共同開発を手掛けるなど台湾企業との連携をさらに深めたい考えだ。
保利協シンは台湾では、新日光能源科技（ネオソーラーパワー）や聯景光電、英懋達光電（インベンテックエナジー、ＩＥＣ）、元晶太陽能科技（ＴＳＥＣ）などの電池メーカーを顧客に抱えているという。
世界コスプレサミットの台湾地区予選開催 5月に新竹県で
新竹県の邱鏡淳県長は30日に行われた記者会見で、来月11日に新竹県文化局演芸ホールで開催される世界コスプレサミットの台湾地区予選大会をアピールした。
新竹県は近年、マンガ産業の育成や発展促進を目指す「台湾マンガ夢工場」プロジェクトに力を注いでいる。邱県長は国際的なマンガ・アニメをテーマにしたコンテストの開催や交流イベントの実施などを通じて、全体的な視野を広げることができればと語った。
地区予選大会当日には、世界各国から人気コスプレイヤーのゲスト参加も予定されており、邱県長は多くの人に会場で楽しんでもらいたいとPRした。
元民進党主席、ハンスト中止＝原発建設凍結を評価
台湾の林義雄元民進党主席（72）は30日、第4原子力発電所（新北市）の建設に反対して22日から続けてきたハンストを中止した。馬英九政権が第4原発の建設凍結を決定したことを評価した。
韓国旅客船沈没事故、韓国芸能界に広がる「祈り」と「哀悼」・・・事務所社長らも多額の寄付
韓国の芸能事務所・ＳＭエンタテインメントの創設者で、現会長の李秀満（イ・スマン）氏が、珍島（チンド）沖で発生した「セウォル号」沈没事故の犠牲者や遺族、行方不明者らのために、多額の寄付金を送った。台湾メディアが伝えた。
「中國時報（チャイナ・タイムス）」によると、「４月２８日、イ会長より大韓赤十字社に１０億ウォン（約１億円）が送られた」とのこと。「韓国の芸能関係者の中で最も多い寄付金」となったそうだ。ＳＭエンタテインメントはＳＵＰＥＲ ＪＵＮＩＯＲ、少女時代、ＳＨＩＮｅｅら人気のＫ−ＰＯＰグループが所属しており、韓国芸能界をけん引する大手芸能事務所。中國時報は、「少女時代の社長が、沈没事故に１０億ウォン寄付」と、見出しに台湾で特に人気の高い女性グループ名を挙げた。
芸能関係者の寄付で目立っているのは、李会長のほか「ＢＩＧＢＡＮＧ、２ＮＥ１らが所属するＹＧエンターテインメントの梁鉉錫（ヤン・ヒョンソク）代表による、５億ウォン（約５０００万円）」だという。
韓国では、沈没事故犠牲者への哀悼を示す「黄色いリボンキャンペーン」がインターネット上を中心に広がりをみせている。賛同者は、黄色いリボンの画像を自身のＳＮＳのプロフィール欄に表示するなど、同画像を拡散しているようだ。中國時報は「少女時代のメンバーやチャン・グンソクが、『黄色いリボンキャンペーン』に参加した。２６日、福岡ドームで始球式を務めたＵ−ＫＩＳＳも、黄色いリボンを付け入場した」と報じている。
人気スターが犠牲者へ祈りを捧げ、ファンを始めとした多くの人々へも、同キャンペーンが伝わっているようだ。１６日の事故発生から、２週間。行方不明者の奇跡の生還を、誰もが祈っている。
台湾、スマホ利用者の4割超が“デジタル痴呆”に悩む
スマートフォンの使用による人体への影響に関する調査で、回答者の41％が記憶力や集中力の低下を訴える“デジタル痴呆”に悩んでいることがわかった。
同調査は診療所の書田診所が4月10日から20日にかけて、スマホを使用している同診療所の外来患者を対象に実施したもので、約80人から回答を得た。
これによると回答者の46％がスマホの使用で本来やるべきことを一時的に忘れてしまうことがあると答えたほか、41％が記憶力や集中力が低下したようだと訴えた。
また、30％の回答者が「仕事や食事などをしながらスマホを使っている」としており、スマホをチェックする理由の多くは無料通信アプリ、LINE（ライン）などのメッセージや交流サイト、フェイスブックを見るためだった。
利用頻度については「1時間ごとに一度チェック」が最多で68％に達し、「随時チェック」は17％にとどまった。
台湾駐日代表処顧問の夫人、東京で2度目の日本舞踊公演 日台交流促す
台北駐日経済文化代表処の顧問兼台北文化センター長の朱文清さんの夫人、張懿文さんが29日、台湾と日本の交流促進のため、東京の日本橋劇場で日本舞踊を披露し、観客から拍手喝采を浴びた。
この日、千藤会主催の日本舞踊発表会に出演し、傘や扇を使って切ない恋を演じた張さん。今年1月の同会への入門以来、2カ月近くにわたって稽古に励んだ。日本舞踊を12年間踊ってきた経験もあり、花道から傘を差しながら華麗に登場すると優雅な姿で観客を魅了した。
張さんは2008年の時にも東京の国立劇場で台湾人女性として初めて日本舞踊を披露している。この日の公演終了後には、千藤会の関係者とともに台湾でも千藤会を開設し、日本舞踊を通じて台湾と日本の架け橋になりたいと今後の抱負を述べた。
一方、朱文化センター長は妻の演技が観客の大きな拍手をもらえて夫としてとても嬉しいとコメントした。